ビットコイン、中東情勢受け下落リスク拡大──市場構造からは底打ちの可能性も

ビットコインBTCは2日、強い反発を見せ、大きな陽線を確定した。一時は7万ドルに迫ったが、レジスタンスに阻まれ、現在は高値圏でのもみ合いを続けている。そんな中、マクロとオンチェーンでは、ビットコインの今後に対する異なった見解が確認されている。

マクロ主導の下押しリスク残る

暗号資産・株式トレーダーのWealthmanager氏は3日、自身のXにて「中東情勢が無視できない局面に入った」と指摘した。

通常、市場は地政学ヘッドラインを徐々に織り込むが、今回は質が異なる。ホルムズ海峡が閉鎖されたという事実は、実体経済に直結する供給ショックにつながる。

同氏は、ホルムズ海峡が世界の原油・天然ガス輸送の要衝であり、ここが遮断されればエネルギー価格の急騰やインフレ圧力の再燃につながり、各国経済に強い圧力を与える可能性があると指摘している。

実際、すでに暗号資産市場は構造的に弱さを抱えている。そこにエネルギー価格上昇とマクロ不確実性が重なれば、リスクオフ環境は一段と強まる可能性が高い。資金は防御資産や現金へ向かいやすく、ボラティリティは拡大しやすい。

現状では、7万ドル回復よりも6万ドル割れの確率が高まっていると見るのが自然である。マクロ主導の下押しが続く限り、まずは流動性とエネルギー市場の安定を確認するまでは慎重姿勢が妥当な局面である。

極端なショートポジションの積み上がりは底打ちの前兆か

マクロ分析を専門とする暗号資産アナリストのSykodelic氏は3日、自身のXにて「現在の極度に悲観的な状況が、底打ちを示唆している可能性がある」との見解を示した。

ビットコインの価格が上昇する中で、未決済建玉（OI）は増加しているが、資金調達率はマイナス圏にあり、ショートポジションが積み上がっている状況。同時に、上昇を主導しているのは先物主導の過熱ではなく、現物出来高である。

このような構造は、歴史的に底値圏でよく見られる。市場参加者の多くが強い弱気心理に支配され、「どうせまた下がる」と考えて戻り売りを仕掛けるため、価格が上昇してもショートが積み増され続け、資金調達率はマイナスのまま推移しつつも、裏側では実需の買いが入り、需給バランスが徐々に改善していく。その結果、ショートポジションの大規模な清算が発生し、価格上昇の重要な燃料となるのだ。

さらに、市場で強いネガティブニュースが広がっている局面が、底打ちを示唆するケースもしばしば見られる。多くのトレーダーは「これだけ悪材料があるのに、なぜ価格が上がるのか」と理解できず、上昇を信用しないが、相場は常に最大多数の心理とは逆方向に動く傾向がある点に注意が必要だ。

もちろん、再度の下値テストが起こらないとは断言できないが「このような状態が長く続けば続くほど、再び深く下落する確率は徐々に低下していく」とSykodelic氏は締めくくった。

ビットコインの今後の展望については、アナリストによって意見が分かれており、非常に判断が難しい状況だ。ある程度全体の方向性が定まるまで大きなトレードは控えた方がいい局面と言える。

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